ニーズ別で選ぶ
BIMソフト比較3選

必要な成果物を作れ、取引先と受け渡しでき、自社で運用を続けられることを基準に選びます。候補を絞る際は、次の順で考えると整理しやすくなります。

1. 発注者や取引先に、使用ソフト・バージョン・納品形式の指定があるか。指定がある案件では、その条件を満たす製品が候補です。
2. どの分野で、何を作るか。意匠設計の図面・数量表ならモデルとの連動を、設備の納まり検討なら設備部材の扱いや他分野のモデルとの照合を優先します。
3. 社内で使い続けられるか。PC環境に加え、自社の図面表現や部材を整える手間、担当者の習熟を支える研修・サポートも比較に含めましょう。

比較の準備には、普段納品している図面・数量表の見本と、取引先のデータ条件が役立ちます。「設計変更のたびに図面を直す手間を減らしたい」など、改善したい作業も一つ添えると、販売元へ必要な機能や支援を具体的に相談できます。

同じ用途ではありません。一覧には建築設計用のBIMソフトだけでなく、設備・土木の専用ツール、戸建て住宅向けCAD、3Dモデリングやパース作成を補助するソフト、維持管理向けのサービスも含まれます。

設計変更に合わせて図面や数量表を更新したいなら、その成果物を作れるBIMソフト同士が比較対象です。すでにあるモデルを施主向けのパースや動画に仕上げたいなら、建築ビジュアル作成用のソフトが候補になります。見た目の近い3D画像を作れても、担当する工程が違うため、同じ業務を任せられるとは限りません。

複数製品をまとめた契約プランや、本体ソフトに追加して使う拡張ツールもあります。価格を比べる際は、今回使う製品・機能と、別途必要になる契約をそろえてください。

すべてが自動で更新されるわけではありません。BIMはモデルに連動する図面や集計表へ変更を反映できますが、モデルと結び付いていない注記や、2Dで描き足した詳細には手修正が残ることがあります。

例えば壁の位置を変えたとき、連動する平面図・断面図には変更が反映されても、別に書き込んだ説明文まで新しい設計内容に合うとは限りません。自動更新される範囲は、ソフトの機能と図面の作り方の両方で変わります。

導入前には、自社でよくある設計変更を一つ試し、更新された箇所と手直しが必要な箇所を見分けましょう。詳細図などを2D CADで補う運用も選べます。その場合も、同じ寸法や仕様を両方で別々に管理せず、変更の基準にするデータと追記の範囲を決めておけば、二重作業を抑えられます。

BIMデータの交換形式であるIFCなど、双方のソフトが対応する形式で共有できます。ただし、モデルを参照できることと、受け取った部材を編集できることは別です。IFCを読み込めても、元ソフトと同じ部材構成や編集機能まで引き継げるとは限りません。

同じソフトでも、バージョンが違えば引き継げない場合があります。双方の使用環境を伝え合ったうえで、共有後の作業に合わせて次の点を確かめましょう。

• 閲覧やモデルの重ね合わせに使う場合は、必要な形状・部材の属性・座標が相手の環境でも再現されるかをサンプルで確かめます。
• 受け取った壁の寸法や仕様を変更する場合は、その編集まで試す必要があります。引き継げなければ、元ソフトの形式で納品してもらい、対応する編集環境を用意する方法も検討してください。

ソフトの料金だけでは、導入後の負担まで比較できません。同じ人数・業務範囲で使うために、次の費用を見込みます。

• ソフト・共同作業環境の費用：ライセンス、追加機能、保守・サポート、クラウド共有など。
• 機器・環境の整備費：PCの更新や、共同作業に必要なネットワーク等の整備。
• 業務を始めるための準備費：テンプレート・部材の整備、既存データの移行、研修・運用支援。社内で担う場合は、担当者の作業時間も含めて考えます。

見積もりは初年度の費用と翌年以降の運用費に分け、利用する人数と機能をそろえて取りましょう。複数人で同時に編集するなら共同作業環境が必要か、閲覧だけの担当者には閲覧用の環境で足りるかによっても、契約の組み方は変わります。

安い見積もりでテンプレート整備やデータ変換が範囲外になっている場合は、その追加費用と社内に残る作業を加えた総額で判断してください。

自社でよく扱う建物に近い評価用データを使い、モデル作成から設計変更・再出力、データの受け渡しまでを通して試します。

1. 建物の一部をモデル化する。
2. 自社で必要な図面・集計表を出力する。
3. 壁の位置や開口部の寸法を変え、再出力する。手直しが必要な箇所も記録する。
4. 取引先と使う形式でデータを受け渡し、形状や必要な情報が残っているか確かめる。

候補ごとに建物の範囲・成果物・PCをそろえ、作成時と変更後の作業時間を分けて比べましょう。最初のモデルを速く作れても、図面の修正やデータ変換に時間がかかるなら、その負担を含めた評価が必要です。

試用できる機能や商用利用の条件は、体験版ごとに異なります。利用条件に沿ったデータで検証し、共同編集や追加機能を試せないときは、同じ作業を販売元のデモで見せてもらうと補えます。

すべてを移す必要はありません。過去データは、今後どう使うかで分けると移行の優先順位を付けられます。

• 今後も編集する案件：新しい環境で修正・再出力できるかを検証し、業務を継続できる状態にして引き継ぐ。
• 繰り返し使うテンプレート・部材：代表的なものを移し、寸法・属性・図面表現を使えるか確かめてから対象を広げる。
• 参照だけでよい過去図面：全面的な作り直しは避け、必要なときに閲覧・再出力できる方法と保管場所を確保する。

進行中案件の移行に手直しが多く、納期を圧迫するなら、旧環境で完了させ、新規案件から切り替える方法があります。旧ソフトの利用期限が迫っている場合は、そのまま使い続ける前提にせず、進行中案件の検証を先に進めましょう。

操作研修は出発点ですが、それだけで社内の運用が整うわけではありません。自社の図面表現や部材の登録方法をそろえ、作成・確認・承認の担当を決めることも必要です。操作できる人がいても、成果物の基準や変更の伝え方が人によって違えば、確認や引き継ぎで手間が増えてしまいます。

操作方法が分からず作業が止まるなら追加研修が役立ちます。図面表現や入力方法が担当者ごとに違うなら、優先するのはテンプレートの整備や運用ルールづくりです。外部の支援を選ぶ際も、操作を教える範囲と、自社の成果物・手順を一緒に整える範囲を見分けてください。

まずは対象案件を絞り、そこで使うテンプレート、保存先、変更・承認の手順をそろえて運用しましょう。試行で決めたことを手順として残し、次の案件で別の担当者も使えるか確かめます。

モデルの使い道を決めたうえで、外注先へ任せる範囲と、納品後に社内で行う作業を明確にします。依頼前にそろえたいのは、次の条件です。

• 作成する内容：対象の建物・部位、形状をどこまで作り込むか、入力してほしい部材の属性。
• 成果物と納品条件：モデルの形式・ソフトのバージョン、図面出力や数量確認を含むかどうか。
• 変更への対応：確認期限、修正回数・範囲、追加費用が発生する条件。
• 社内の担当：設計判断を行う人、変更指示を出す人、成果物を確認・承認する人。

納品後に自社で修正する予定なら、使用するソフト・バージョンを伝え、サンプルで部材の編集や図面の再出力まで試しておきましょう。ファイルを開けても必要な編集ができなければ、形式や作成方法の調整、編集環境の用意が必要になります。

モデルや部材を別案件でも使いたい場合は、その利用条件も依頼時に合意します。見積もりはこれらの範囲をそろえて比較し、作成費だけでなく、社内に残る確認・修正の作業まで見込んで判断してください。