BIMの形骸化を防ぐ運用改善

BIMの形骸化とは、モデルが予定した業務に使われない状態です

BIMの形骸化は、「社内にモデルがあるか」「BIMソフトを起動しているか」だけでは判断できません。見るべきなのは、BIMやそこから取り出した情報が、予定していた更新、確認、判断、成果物作成に役立っているかです。

たとえば、BIMモデルから図面を出力し、必要な注記だけを2Dで加える運用があります。会議でモデルそのものを開いていなくても、BIMから作成した図面を判断材料にできていれば、それだけで形骸化とはいえません。

国土交通省のガイドラインでも、誰が、どの段階で、どのような目的にBIMを使うのかを整理し、必要な情報や運用ルールへ落とし込む考え方が示されています。目的と利用者が曖昧なままでは、モデルを作った後の使い道も定まりません。

※参照元URL：国土交通省「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第3版）」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/content/ Finderしてん）

BIMが形骸化する、6つの原因

モデルが使われなくなったとき、担当者の知識や意欲だけに原因を求めても解決にはつながりません。利用目的、入力範囲、更新方法、承認体制など、運用全体を見渡す必要があります。

モデルを作成・納品することが目的になっている

「BIMを導入する」「モデルを完成させる」という目標だけでは、完成後に誰が使うのかまで決まりません。設計変更の確認、図面出力、干渉確認など、モデルを使って行う仕事まで具体化しておきたいところです。

誰が、いつ、何のために使うか決まっていない

利用者と利用時点が曖昧では、モデルに何を入れるべきか判断できません。使う予定のない情報ばかり増える一方で、会議や次工程に必要な情報が足りないという事態も起こります。

入力する情報が多すぎる、または足りない

使わない属性や細部まで入力すれば、その分だけ更新の負担が膨らみます。反対に、判断材料が不足していれば、利用者は別の図面や表計算ファイルを探すことになるでしょう。入力範囲と詳細度は、利用目的から逆算して決めます。

最新版を確認する場所が複数ある

BIMモデル、CAD図面、PDF、表計算ファイルのどれが最新か分からなければ、利用者は使い慣れた資料へ戻ってしまいます。モデルと連動しない修正も含め、何を確認の基準にするのかを共有しておくことが欠かせません。

更新・確認・承認の役割が曖昧になっている

モデルを作る担当者がいても、変更を依頼する窓口や成果物を承認する人が不明確では、いずれ更新が止まります。作成、品質確認、関係者との調整、最終承認を分けて整理してみてください。

導入後の効果と課題を振り返っていない

モデル数や導入案件数だけを追っていては、確認時間や再入力、手戻りがどう変わったのか見えてきません。使われなかった理由を調べないまま対象を広げれば、別の案件でも同じ問題が繰り返されます。

国土交通省のガイドラインには、利用目的に合わせて情報の種類、範囲、詳細度を決めることに加え、マネージャー、コーディネーター、モデラーなどの役割を整理する考え方が記載されています。

これは、役割ごとに専任者を配置しなければならないという意味ではありません。小規模な組織であれば、兼任を前提に「誰が何を担うのか」を明確にするだけでも、責任の空白を減らせます。

※参照元URL：国土交通省「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第3版）」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/content/002012930.pdf）

目に見える症状から、運用が止まった場所を探す

同じように「BIMが使われていない」と見えても、必要な対策は会社や案件によって異なります。まずは観察できる症状を手掛かりに、直近の業務記録から停止箇所を絞り込みましょう。

2D図面を併用しているなら、そのこと自体を問題視する必要はありません。確認すべきなのは、モデルと連動しない表記やCADで修正した箇所を把握できているか、変更内容をどこへ戻すか決めているかです。

官庁営繕事業のBIM活用ガイドラインでは、BIMモデルに必要な2D加筆を行って設計図書を作成する方法とともに、モデルと連動しない図面表記やCADで修正した箇所を図面別に整理する方法が示されています。

官庁営繕向けの手法ではありますが、民間案件で更新漏れや二重管理を探す際にも参考になる考え方です。

※参照元URL：国土交通省「官庁営繕事業におけるBIM活用ガイドライン」（https://www.mlit.go.jp/gobuild/content/001733648.pdf）

BIMを形骸化から立て直す5つの手順

すべての案件や図面を一度に見直そうとすると、原因がかえって見えにくくなります。変更が多い図面、確認待ちが起きている工程、BIMとCADの不一致が発生した箇所など、問題を追いやすい範囲から着手してください。

1. 一つの利用場面を選ぶ

   設計変更の確認、干渉確認、図面出力、数量確認などから、BIMを使う場面を一つ選びます。「BIMを活用する」では範囲が広すぎます。「定例会議で設備変更の影響を確認する」といった形で、利用者と判断内容まで具体化しましょう。

2. 直近の業務を一件だけ追う

   最近発生した変更や確認作業を取り上げ、指示、作成、確認、修正、承認の流れをたどります。担当者が実際に見たモデル、図面、PDF、メールを確認すると、予定していた運用から外れた地点が浮かび上がります。

3. 使う情報に入力範囲を絞る

   選んだ利用場面で必要となる形状、属性、図面表記を整理します。細かく作ること自体を目標にせず、判断や成果物作成に必要な情報を満たす範囲にとどめるのが基本です。使わない入力を減らせば、更新の遅れも抑えやすくなります。

4. 更新者・確認者・承認者を決める

   変更を受け付ける人、モデルを更新する人、内容を確かめる人、最終的に承認する人を決めます。あわせて、モデル、図面、PDFのうち、各段階で何を最新版として扱うのかも共有しておきましょう。

5. 一巡させ、実際の使われ方を記録する

   選んだ業務を指示から承認まで動かし、変更がモデルへ反映されたか、どこで確認待ちが生じたか、同じ情報を再入力したかを記録します。成果物が予定した判断に使われたかも確認してください。問題が残った部分を直してから、次の業務へ広げます。

国土交通省のガイドラインには、作業中の情報をレビュー、承認、共有へ進め、修正指示が出た場合には再び作業中の状態へ戻す流れが示されています。

モデルを保存・共有した時点で終わりにせず、修正と承認まで一巡させること。これが、BIMを実務へ戻せたかどうかの一つの目安になります。

※参照元URL：国土交通省「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第3版）」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/content/002012930.pdf）

定着度を、モデル数やログイン数だけで判断しない

作成したモデルの数、BIMを使った案件数、ソフトへのログイン数は、利用状況を把握する手掛かりになります。ただし、それだけではBIMが実際の判断や成果物作成に役立ったかまでは分かりません。

そこで、選んだ利用場面ごとに、業務が最後まで進んだかを確かめます。以下は業界共通の評価基準ではなく、自社内で同じ対象範囲を比較するための指標例です。

国土交通省が実施したBIMモデル事業でも、発生した課題、対応策、活用効果、今後の改善方策を検証する枠組みが採られています。

「導入したか」で評価を終えず、使った結果と残った課題をセットで振り返る。この考え方を取り入れると、次に直すべき点が見えやすくなります。

※参照元URL：国土交通省「BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」（https://www.mlit.go.jp/report/press/house05_hh_000887.html）

ソフト変更・教育・外注は、原因を特定してから選ぶ

形骸化の原因が違えば、取るべき対策も変わります。目的や承認者が決まっていない状態でソフトだけを入れ替えても、同じ問題が新しい環境で繰り返されかねません。

現在のソフトが対象業務に対して複雑すぎる、必要な出力や連携に対応しにくいといった問題が確認できた場合は、学習負担も含めて別のBIMソフトを比較します。

その際、機能の多さだけで選ぶのは避けたいところです。選んだ利用場面を、指示から承認まで無理なく一巡できるかという視点で評価します。

運用と承認体制は決まっているものの、繁忙期や案件の集中によって作業量が追いつかない。こうした場合は、BIM業務代行も選択肢に入ります。

依頼前には、対象工程、入力資料、詳細度、納品形式、変更指示の窓口、成果物の承認者を整理しておきましょう。範囲が曖昧なまま発注すると、確認や手戻りが増える原因になります。

国土交通省のガイドラインでも、外部委託を行う場合は、作業内容、期限、詳細度、責任範囲などを事前に合意する考え方が示されています。

外注は社内の判断まで手放す方法ではありません。社内で決めた運用に沿って、モデル作成や図面出力などの実作業を補うために活用します。

※参照元URL：国土交通省「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第3版）」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/content/002012930.pdf）

BIMの形骸化に関するよくある質問

一部の案件でしかBIMを使っていない場合も形骸化ですか？

対象が一部に限られていても、決めた目的に使われていれば形骸化とはいえません。見るべきなのは対象範囲の広さではなく、予定した更新、確認、判断、受け渡しが実行されているかどうかです。

形骸化を立て直すために、最初に何をすればよいですか？

直近の変更や確認作業を一件だけ選び、指示から承認までの流れを追ってください。誰が何を見て作業し、どの時点でBIMから別の資料へ移ったかを書き出すと、運用が止まった場所を見つけやすくなります。

2D図面を残すと、BIMが形骸化しますか？

2D図面を使うこと自体は形骸化ではありません。BIMから出す情報、2Dで補う表記、CADで修正する箇所を分け、変更が生じたときの更新方法を決めておけば併用できます。

BIMソフトを変更すれば形骸化を解消できますか？

操作の複雑さ、学習負担、必要な出力、データ連携が原因で業務が止まっているなら、ソフト変更を検討する余地があります。一方、利用目的や承認体制が決まっていない場合は、ソフトを選び直す前に運用を整理したほうがよいでしょう。

BIM業務を外注すれば形骸化を防げますか？

モデル作成や図面出力の人手が不足している場合は、外注によって運用を支えられます。ただし、利用目的、変更指示、成果物の確認・承認まで外部任せにすると、社内でBIMを使う場面が育ちません。判断と承認を担う担当者は、社内に置いておく必要があります。